類似の言葉であるグリーンウォッシュ（greenwashing）は、企業が実態以上に「環境に良い」と見せかける誇張的な宣伝行為であり、イメージ向上を目的に環境配慮を装う点が特徴である。
一方、グリーンハッシング（greenhushing）はその逆で、環境への取り組みが実際に存在していても、批判や誤解を恐れて公表を控える、あるいは意図的に情報を伏せる行為を指す。
つまり、「過度に語る」のがグリーンウォッシュ、「語らない」のがグリーンハッシングという対照的な関係にある。

第2次トランプ政権では、パリ協定からの再離脱や環境規制の大幅な撤回などにより、連邦レベルでの気候変動対策が後退した。このような環境政策を巡る逆風の中で、企業はESGや気候関連の表現が政治的反発を招くことを懸念し、環境活動の発信を控える傾向を強めている。
実際、米国企業では気候関連への言及が大幅に減少しており、ESGに触れること自体が訴訟リスクや行政からの注目を招きかねない状況が生じている。
また、トランプ政権はESG投資に批判的であり、規制当局も気候関連開示ルールの後退を進めた。その結果、企業は「言い過ぎればグリーンウォッシュで訴えられ、言わなければグリーンハッシングで批判される」という“ESGパラドックス”に直面している。